ＵＥＦＡレポート：投資家の影響がより鮮明になった現代サッカー

©️imago images/Eibner Europa

　ＵＥＦＡが財務報告書『The European Football Landscape」を発表。サッカー界ではコロナ禍が与えた深刻な影響から立ち直りつつある。２０２２年度の売上高はコロナ禍前（２０１９年）と比較しても４.１％増加。これはスポンサー収入と広告収入が１３％増加したことが大きく、小売り販売では１７％、スポンサーシップでは２２％の増加が見受けられたという。またチケット収入もコロナ禍前と比較して９３％にまで回復した。

　ただ支出面においてもコロナ禍前より伸びは顕著で、１６％もサラリー面で高額となり、収益は増えてもそのうち５４％を選手のサラリーが占める上、移籍費用やクラブ運営・管理など、収益の８３％が既に消費。ただ総じて見て２０２１年度よりも財政面でみえばこれでも改善はされているのだが、ただ一部クラブでは依然として崩壊的状況は続いている。利益を計上しているのは２０２２年度のバランスシートを完成させた１４３クラブのうち４割で、純営業損失率は２％。１９億ユーロという多額の税引き前損失を計上したのだ。

　しかも欧州クラブの移籍金の総支出額は５７億ユーロと前年度と比較して４５％も増加しており、しかも欧州５大リーグのうち前年度より増加したプレミアリーグからの支出が顕著。逆にいえばその恩恵を他のリーグが受けているともいえ、移籍金総額の実に５３％に関与したことで、とりわけデンマークやオランダ、オーストリアやポルトガルといったあたりがこの夏に記録的な移籍金収入を手にしていた。

　そんな中でオーナーによる資金注入は欧州全体で総額６０億ユーロをも超えており、３５件でオーナーが過半数買収するプレミアでは、うち半分となる１６件が外国人によるもの（最大は米国による９件）。そして１クラブのみならず複数のクラブをオーナーが所有する傾向も強まっており、その数はこの１０年で５倍にまで増加。投資家の数も３倍にまで増えている。